東証平均株価 はこの項目へ転送されています 東証株価指数 TOPIX とは異なります この項目には 一部のコンピュータや閲覧ソフトで表示できない文字 Microsoftコードページ932 はしご高 が含まれています 詳細 日経平均株価 にっけいへいきんかぶか 英語 Nikkei stock average は 日本経済新聞社が算出 公表している日本の株式市場の代表的な株価指数の一つ 単に日経平均や日経225 にっけいにひゃくにじゅうご にっけいにーにーご とも呼ばれる 英語圏の報道機関では Nikkei 225 と表記される 日経平均株価日経平均株価 1970年から 算出開始1950年9月7日 73年前 1950 09 07 運営者日本経済新聞社取引所東京証券取引所 TSE 構成銘柄数225算出方法株価平均型株価指数関連指標東証株価指数 TOPIX ウェブサイトindexes Nikkei co jp 日本の株価指標としては東証株価指数 TOPIX と並んで普及している 最も知名度の高い株式指標であるため 純粋に民間企業が作成しているでありながら 日本国政府のとしても使われている 株価平均型株価指数であるため 数社の値嵩株が時価総額に比例しない過度な影響力を持つなど構造的に大きな欠陥を抱えており 多くの海外投資家は浮動株基準株価指数であるTOPIXの方をより重視している 概要日経平均株価は 東京証券取引所プライム市場 2022年4月1日までは第一部 に上場する約2 000銘柄の株式のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を 日本経済新聞社が選定し算出する 東京証券取引所が第二次世界大戦後再開した1949年5月16日時点での採用銘柄の単純平均株価176円21銭 からスタートしたダウ式平均株価 であったが 2005年6月7日に算出方法が大きく変わりみなし額面方式となり 2021年10月1日から株価換算係数方式になり 現在はダウ式平均株価ではない 1949年5月の算出開始当初の銘柄数は227であり 現在の225となったのは1950年6月からである 売買高が多い銘柄を全業種からバランスよく選んだ結果 225銘柄になったとされている 東京証券取引所が開いており株式の取引できる 平日の午前9時から午前11時30分 前場 と 午後0時30分から午後3時まで 後場 の時間帯で定義される 日本の株式市場の開いている平日の毎日更新される 年末年始期間の12月31日から1月3日を除く 5秒毎 2017年以降 に算出し公表する 銘柄は業種のバランスなども考慮しながら 定期的に見直される 株式分割などの際も連続性を保つようにしている 採用銘柄ルールを参照 日経平均を使用した金融商品は ETF 投資信託 先物 日経225先物取引 日経225オプション取引ほか など 世界中で多数発売されている また 日経平均株価を東証株価指数で割った値を NT倍率 という 詳しくは東証株価指数 日経平均株価との関係を参照 2024年2月22日 日経平均は日中高値39 156 97に達し 39 098 68で取引を終え ついに1989年の史上最高値を超え 日本の資産価格バブル以来の重要な節目となった 2024年3月4日 同指数は日中取引で史上初めて40 000を超えた 沿革1950年9月7日 東京証券取引所が現在の算出方式 修正平均株価 で計算を開始 名称は 東証第1部修正平均株価 取引所再開時の1949年5月16日までさかのぼって算出 1969年7月1日 東京証券取引所が東証株価指数の公表を開始 1970年6月30日 東京証券取引所が修正平均株価の公表を打ち切り 1970年7月1日 日本経済新聞社が指数の算出 公表を引き継ぎ 1971年7月1日 日本短波放送 現 日経ラジオ社 ラジオNIKKEI が NSB225種平均株価 の名称で公表を開始 1975年5月1日 日本経済新聞社とダウ ジョーンズが提携し 日経ダウ平均株価 と名称を変更 1985年5月1日 日経平均株価 と名称を変更 日経ダウ平均を指標とする金融指標先物取引実施の動きに対し デリバティブに否定的な立場だったダウ ジョーンズが難色を示したため 1985年10月1日 公表値の更新頻度が1分毎になる 1986年9月3日 シンガポール国際金融取引所 現 シンガポール証券取引所 にて日経平均先物取引開始 1988年9月3日 大阪証券取引所にて日経225先物取引取引開始 1989年6月12日 大阪証券取引所にて日経225オプション取引開始 1989年12月29日 ザラ場 38957 44円 終値38915 87円を記録 この記録は34年以上破られなかった 1990年9月25日 シカゴ マーカンタイル取引所にて米ドル建ての日経225先物の取引開始 1990年10月1日 バブル期の高値からわずか9か月で一時2万円割れ バブル崩壊へ 2000年4月24日 30銘柄にも及ぶ大量の入れ換えを実施 物議を醸す 詳細は後述 2001年7月13日 東京証券取引所 大阪証券取引所に日経平均の上場投資信託が上場 2001年9月12日 アメリカ同時多発テロ事件翌日 1984年以来の1万円割れ 2004年2月23日 シカゴ マーカンタイル取引所にて円建ての日経225先物の取引開始 2005年6月7日 この日以後 増資などがあった際の算出株価が それまでの分母修正方式 ダウ式から みなし額面を修正する独自の分子修正方式に変更された 2006年7月18日 大阪証券取引所にて日経225mini取引開始 2006年8月14日 首都圏で発生した大規模停電の影響を受け 日中に算出停止のトラブル 1970年以来初 2009年3月10日 バブル期以後での終値の最安値 終値 7 054 98円 2010年1月4日 公表値の更新頻度が1分毎から15秒毎になる 2017年7月18日 公表値の更新頻度が15秒毎から5秒毎になる 2021年10月1日 みなし額面方式から株価換算係数方式に切り替えた 2024年2月22日 34年ぶりに最高値を更新 ザラ場 39 156 97円 終値 39 098 68円 2024年3月4日 日経平均株価が初の4万円台の値を付ける ザラ場約40 300 00円 終値40 109 23円 特徴採用銘柄ルール 1991年9月までは 算出対象銘柄は非常に単純であった すなわち 裁量的な銘柄の入れ替えはせず 採用銘柄が倒産したり合併されて消滅した場合にのみ銘柄を補充して225銘柄にする というものである 1970年の富士製鉄除外から1990年11月の三菱鉱業セメント除外まで このルールに沿っている 唯一の例外措置は 1987年4月の日本電信電話上場時で 超大型株であったことから特例的に採用され このためにオーミケンシが除外された 1990年ごろから 株価指数先物取引の存在が大きくなり 現物と先物の間のさや取りが行われ始めた 先物を1単位売り 現物の225銘柄を全部1単位ずつ買う といった手法である この場合 225銘柄のうち 発行済株式総数の少ない銘柄は この現物先物間の裁定取引や 日経平均連動型投信からの買いのために まったく想定されていないほどの品薄株となり 本来の企業価値とは著しく乖離した株価になった また この高株価 品薄株は 日経平均への寄与度が異様に高まってしまい これらの銘柄の価格に日経平均が振り回され始めた そのために 採用銘柄が空いたら補充する というルールに 著しく流動性を欠く銘柄は除外し その分他銘柄を補充する というルールが追加された このルールに沿い 1991年10月に台糖 片倉工業 帝国繊維 松坂屋 松竹 東宝が 1992年10月に合同酒精 大東紡織 髙島屋が業績とは関係なく 流動性が低いという理由で除外され 他銘柄が補充された また 採用銘柄が非採用銘柄に吸収合併された場合は除外して他銘柄を補充 となっていたが 継続性重視の意味から この例は 新会社をそのまま継続採用すること と変更された しかし それ以外は特段に変更はなく 一度採用された銘柄は ずっと採用され続けていた このために 新陳代謝 世代交代はなく いわゆるオールド エコノミーの銘柄が多くを占め続けた そのために 日経平均株価は 市場全体との体感がずれていった 2000年4月24日に この問題を解消しようと 採用銘柄を30銘柄入れ替えた この際に 発表から実施までタイムラグが1週間あり 除外30銘柄が売り浴びせられる一方 新採用30銘柄が買い込まれて高騰した後に指数採用となったため 大きな不連続性が発生した しかも この時に除外される銘柄の多くは低位株 新採用の銘柄の多くは値がさ株だった そのため 現物株を買い付ける日経平均連動型投資信託 インデックスファンド は 除外銘柄を売却しただけでは新採用銘柄を買い付ける資金が足りず 追加資金捻出のため 全銘柄を等株売却して買付資金の差額分を捻出する必要があった これらの動きが複合した結果 最終的に日経平均株価は 銘柄入れ替え が原因で 約15 も指数が下落してしまった 当時の大蔵省や経済白書では これをもって日経平均株価の不連続性を認めている 以上の経緯のために 入れ替え以前の数字との単純な比較ができなくなっている この反省から 2001年以降は 毎年9月から10月に日経平均株価の構成銘柄を1 3銘柄ほど 定期的に入れ替えるようになっている 2022年10月の定期入れ替えよりルールが改定され ウエートキャップ を導入して一定の比率を超えた銘柄のウエイトを軽減する措置が取られるとともに 2023年10月見直しで11 2024年10月見直しで10 見直しは4月と10月の年2回上限各3銘柄に変更された 採用の事業会社が持ち株会社の傘下に入る形になる形態変更では 採用は継続される この場合 事業会社除外時と それを埋める持ち株新会社採用時に時間的な隙ができて 数日間225銘柄より少なくなる時がある たとえば 2010年3月29日から4月2日までは 223銘柄 で計算された また 一度は外れた三井東圧の流れを汲む三井化学は2005年5月に 高島屋も2001年3月に 東宝も2006年10月に再度採用され返り咲きしている 旧大証銘柄 2013年1月4日に 東京証券取引所 東証 と大阪証券取引所 大証 が経営統合して 両取引所を傘下に置く持株会社日本取引所グループ JPX が発足したが 大型銘柄であるにもかかわらず旧 大阪証券取引所での取引が中心であった銘柄は 長らく日経平均株価に組み込まれていなかった 東証 大証が2013年7月に市場統合した当初から 今後は旧大証を取引の中心としていた銘柄も選定される可能性がある とされており 市場統合より6年経った2019年3月18日にオムロンが初めて採用された その後 2021年10月1日からは任天堂 村田製作所 キーエンスが採用 2022年には臨時入替でオリックス 定時入替で日本電産 現 ニデック が立て続けに採用されている これは従来これら値嵩株が採用されることにより 指数インパクトや入れ替えに伴うインデックスファンドの売買の影響が大きくなることを懸念して採用が見送られてきた銘柄が 組入時のウエイトが1 未満になるよう調整する株価換算係数を2021年9月に導入したことにより 大型株の採用が容易になったためである 商標登録 日本経済新聞社は 株式市況に関する情報の提供 金融に関する評価 金融分析 財務情報の提供 金融市況に関する情報の提供 外為市況に関する情報の提供 を指定役務として 日経平均 登録番号第3047435号 を商標登録するほか 印刷物 などを指定商品として 日経平均 登録番号第2544995号 日経平均株価 登録番号第2569182号 を商標登録している このため 日経グループ以外の他メディア 全国紙 地方紙 専門紙 NHK 民間放送など では 1970年6月以前の東証が算出していた時代の流れや商標権の兼ね合いから 東証平均株価 東京株式市場の平均株価 などと表現していたが 現在は 日経平均株価 と表現している 株価換算係数方式日経平均株価 S 株価 株価換算係数 除数 東証株価指数 TOPIX やアメリカのS amp P500などの多くの株価指数は時価総額加重平均型株価指数の浮動株基準株価指数となっており 浮動株の時価総額で重み付けをして 株価指数を計算している それに対して 日経平均株価は 2005年6月 2021年10月 みなし額面で換算した株価の平均 2021年10月より 株価 株価換算係数の平均 となっている 株価換算係数は 以下のように決める 新規採用銘柄は 基本は 1 0 とし 1 0 とすると株価合計の1 を超えている場合は 1 を下回るように株価換算係数を決め 株価換算係数が 0 1 の倍数になるように小数点第2位以下を切り捨てる 2021年10月より前に採用された銘柄は 50円 みなし額面とする 例えばソフトバンクグループは 6 0 になる 2021年10月より前に採用された銘柄の比重は変わっておらず 一部の銘柄は構成比率が高いままである 構成比率の高い銘柄上位10位 銘柄 構成比率 累計東京エレクトロン 8 12 8 12 ファーストリテイリング 8 00 16 12 ソフトバンクグループ 3 99 20 12 ダイキン工業 3 20 23 31 ファナック 2 99 26 30 アドバンテスト 2 67 28 97 リクルートホールディングス 2 56 31 53 KDDI 2 47 34 00 信越化学工業 2 44 36 45 テルモ 2 38 38 83 2021年末現在 累計は上位を順番に足したもの 除数は銘柄入れ替え時に連続性を保つように更新する 翌日の除数 当日の除数 S翌日構成銘柄の翌日用基準価格 S当日構成銘柄の当日終値採用価格みなし額面 株式の額面制度は2001年の商法改正で廃止されたが 日経平均では各銘柄について みなし額面 を定めている 株価は市場価格をそのまま用いず みなし50円額面に換算して計算している 大半の みなし額面 は50円だが 株式分割または株式併合の影響で これが50円にならない例もある 日本経済新聞社では みなし額面一覧を公表している みなし額面方式の問題点 基本的に225銘柄の単純平均なので 値嵩株の影響を強く受ける 日経平均株価が東京証券取引所全体の動きを反映していない 歪んだ株価指数である という見方により 世界の投資家は日経平均株価ではなく 東証株価指数を重視している 特に ファーストリテイリング1社の値動きが日経平均株価指数全体の構成比率は 2023年4月14日で11 72 を占め さらに株価寄与度上位のKDDI ファナック ソフトバンクグループ 京セラを入れると 2016年では株価指数全体の20 を占めることになる 一方 時価総額が最大のトヨタ自動車の指数影響度が2 以下に留まっているなど 5社の株価銘柄の値動きが過度に影響を及ぼしており そのため日経平均株価は 5桁クラブ ユニクロ指数 とも呼ばれ あくまで スーパー企業の成績表 であり 日本の株式市場全体の動きを反映していないとの批判がある 構成銘柄除外および採用の歴史ここに記載されている社名はいずれも当時のもの は合併 経営統合に伴う銘柄の変更によるもの は上に伴わない上場廃止基準 倒産や株式公開買付け によるもの は東証二部またはスタンダード市場への降格 指定替え によるもの 年 除外 採用1970年 富士製鉄 沖電気工業1971年 三菱江戸川化学 大映 湯浅電池 富士通1972年 明治商事 汽車製造 国策パルプ工業 大隈鉄工所 髙島屋 住友商事1975年 興人 鉄興社 鉄建建設 大和ハウス工業1978年 日華油脂 北海道炭礦汽船 チッソ 日本信販 日興證券 野村證券1979年 大日本精糖 日本パルプ工業 トヨタ自動車販売 リコー1980年 明治製糖 三光汽船1982年 トヨタ自動車販売 秋木工業 日本電装 住友電気工業1984年 リッカー 大日本製薬1985年 三光汽船 山之内製薬1986年 丸善石油 全日本空輸1987年 オーミケンシ 日本電信電話1989年 ジャパンライン 川崎重工業1990年 三菱鉱業セメント パイオニア1991年 東宝 松竹 松坂屋 帝国繊維 片倉工業 台湾製糖 山九 日商岩井 トーメン トピー工業 住友重機械工業 熊谷組1992年 日本ステンレス 髙島屋 大東紡績 合同酒精 青木建設 西華産業 ミネベア 間組1993年 山陽国策パルプ 日活 井関農機 塩野義製薬1995年 日本毛織 丸井1996年 東京銀行 本州製紙 中部電力 三和銀行1997年 三井東圧化学 東洋ゴム工業1998年 明治海運 日本セメント 国際電信電話 あさひ銀行1999年 ナビックスライン 三菱石油 クラリオン NTTデータ2000年 三井信託銀行 三井倉庫 山九 丸善 岩谷産業 西華産業 日本ピストンリング 東京製綱 昭和電線電纜 志村化工 三菱製鋼 日本電工 日本冶金工業 日本金属工業 品川白煉瓦 ノリタケカンパニーリミテド 日本カーボン 東洋ゴム工業 日本油脂 旭電化工業 日本合成化学工業 日本化学工業 日本カーバイド工業 ラサ工業 東邦レーヨン 富士紡績 ホーネンコーポレーション 日本甜菜製糖 住友石炭鉱業 三井鉱山 ニチロ 東燃 富士銀行 第一勧業銀行 日本興業銀行 国際電信電話 日本証券金融 鉄建建設 大和証券グループ本社 NTTドコモ 第二電電 東日本旅客鉄道 住友海上火災保険 安田信託銀行 住友信託銀行 静岡銀行 東海銀行 大和銀行 日本興業銀行 ジャスコ イトーヨーカ堂 セブン イレブン ジャパン 東京エレクトロン 富士重工業 三菱自動車工業 松下電工 太陽誘電 京セラ ファナック カシオ計算機 アドバンテスト 松下通信工業 ミツミ電機 TDK テルモ エーザイ 第一製薬 花王 日本たばこ産業 資生堂 新光証券 東洋信託銀行 横浜銀行 アルプス電気 セコム みずほホールディングス2001年 日本製紙 東洋信託銀行 三菱信託銀行 東海銀行 三和銀行 東京三菱銀行 さくら銀行 住友海上火災保険 京浜急行電鉄 井関農機 新潟鐵工所 大和銀行 青木建設 日本航空 ヤマト運輸 クレディセゾン 髙島屋 日本ユニパックホールディング UFJホールディングス 三菱東京フィナンシャルグループ 西日本旅客鉄道 藤沢薬品工業 積水ハウス 住友不動産 ダイキン工業 大和銀ホールディングス2002年 あさひ銀行 佐藤工業 フジタ ジャパンエナジー 川崎製鉄 NKK 日本航空 松下通信工業 極洋 飛島建設 千葉銀行 日本コムシス トレンドマイクロ オリンパス光学工業 伊勢丹 三井トラスト ホールディングス CSK JFEホールディングス 新日鉱ホールディングス 日本航空システム2003年 日本コムシス ハザマ 東亜建設工業 日揮 コムシスホールディングス コナミ2004年 メルシャン 不二越 日本車輌製造 ソフトバンク 電通 日本ハム2005年 東急百貨店 山之内製薬 藤沢薬品工業 カネボウ セブンイレブン ジャパン イトーヨーカ堂 森永製菓 三菱化学 UFJホールディングス 第一製薬 三共 アステラス製薬 中外製薬 ヤフー 三井化学 セブン amp アイ ホールディングス ファーストリテイリング 新生銀行 スカイパーフェクト コミュニケーションズ T amp Dホールディングス 三菱ケミカルホールディングス 第一三共2006年 帝国石油 トーメン 東映 日本製粉 豊田通商 国際石油開発帝石ホールディングス 東宝 東急不動産2007年 スカイパーフェクト コミュニケーションズ 日清オイリオグループ トピー工業 スカパーJSAT J フロント リテイリング SUMCO2008年 日興コーディアルグループ 三越 伊勢丹 三井住友海上火災保険 三菱UFJニコス 熊谷組 東亞合成 ふくおかフィナンシャルグループ ユニー 三越伊勢丹ホールディングス 三井住友海上グループホールディングス 松井証券 大平洋金属 日立建機2009年 明治製菓 明治乳業 明治ホールディングス マルハニチロホールディングス2010年 日本航空 新日本石油 新日鉱ホールディングス 損害保険ジャパン 三菱レイヨン クラリオン 東海旅客鉄道 日新製鋼 JXホールディングス NKSJホールディングス 日本電気硝子 東京建物2011年 三洋電機 パナソニック電工 住友信託銀行 みずほ信託銀行 みずほ証券 CSK 安川電機 大日本スクリーン製造 第一生命保険 あおぞら銀行 ソニーフィナンシャルホールディングス アマダ2012年 住友金属工業 日新製鋼 日本軽金属 トクヤマ 日新製鋼ホールディングス 日本軽金属ホールディングス2013年 東急不動産 三菱製紙 日東電工 東急不動産ホールディングス2014年 マルハニチロホールディングス マルハニチロ2015年 平和不動産 日東紡績 ディー エヌ エー 長谷工コーポレーション2016年 横浜銀行 シャープ ユニーグループ ホールディングス 日本曹達 コンコルディア フィナンシャルグループ ヤマハ発動機 ファミリーマート 楽天2017年 ミツミ電機 東芝 北越紀州製紙 明電舎 大塚ホールディングス セイコーエプソン リクルートホールディングス 日本郵政2018年 古河機械金属 日新製鋼 サイバーエージェント DIC2019年 パイオニア 昭和シェル石油 千代田化工建設 東京ドーム オムロン 出光興産 バンダイナムコホールディングス エムスリー2020年 ソニーフィナンシャルホールディングス 日本化薬 ファミリーマート NTTドコモ 日本取引所グループ ソフトバンク ネクソン シャープ2021年 日清紡ホールディングス 東洋製缶グループホールディングス スカパーJSATホールディングス 日本通運 キーエンス 村田製作所 任天堂2022年 新生銀行 静岡銀行 ユニチカ 沖電気工業 マルハニチロ NIPPON EXPRESSホールディングス オリックス 日本電産 HOYA SMC しずおかフィナンシャルグループ2023年 東洋紡 日本軽金属ホールディングス 東邦亜鉛 日本板硝子 三井E amp S 松井証券 オリエンタルランド ルネサスエレクトロニクス 日本航空 メルカリ レーザーテック ニトリホールディングス2024年 宝ホールディングス 住友大阪セメント 大平洋金属 ZOZO ディスコ ソシオネクスト構成銘柄一覧日本経済新聞社のホームページに一覧がある 食品 11銘柄 証券コード 銘柄 備考2002 日清製粉グループ本社2269 明治ホールディングス2282 日本ハム2501 サッポロホールディングス2502 アサヒグループホールディングス2503 キリンホールディングス2801 キッコーマン2802 味の素2871 ニチレイ2914 日本たばこ産業繊維 2銘柄 証券コード 銘柄 備考3401 帝人3402 東レパルプ 紙 2銘柄 証券コード 銘柄 備考3861 王子ホールディングス3863 日本製紙化学 17銘柄 証券コード 銘柄 備考3405 クラレ3407 旭化成4004 レゾナック ホールディングス4005 住友化学4021 日産化学4042 東ソー4043 トクヤマ4061 デンカ4063 信越化学工業4183 三井化学4188 三菱ケミカルホールディングス4208 UBE4452 花王4631 DIC4901 富士フイルムホールディングス4911 資生堂6988 日東電工医薬品 9銘柄 証券コード 銘柄 備考4151 協和キリン4502 武田薬品工業4503 アステラス製薬4506 住友ファーマ4507 塩野義製薬4519 中外製薬4523 エーザイ4568 第一三共4578 大塚ホールディングス石油 2銘柄 証券コード 銘柄 備考5019 出光興産5020 ENEOSホールディングスゴム 2銘柄 証券コード 銘柄 備考5101 横浜ゴム5108 ブリヂストン窯業 7銘柄 証券コード 銘柄 備考5201 AGC5214 日本電気硝子5233 太平洋セメント5301 東海カーボン5332 TOTO5333 日本碍子鉄鋼 4銘柄 証券コード 銘柄 備考5401 日本製鉄5406 神戸製鋼所5411 JFEホールディングス非鉄 金属 8銘柄 証券コード 銘柄 備考3436 SUMCO5706 三井金属鉱業5711 三菱マテリアル5713 住友金属鉱山5714 DOWAホールディングス5801 古河電気工業5802 住友電気工業5803 フジクラ機械 16銘柄 証券コード 銘柄 備考5631 日本製鋼所6103 オークマ6113 アマダ6273 SMC6301 小松製作所6302 住友重機械工業6305 日立建機6326 クボタ6361 荏原製作所6367 ダイキン工業6471 日本精工6472 NTN6473 ジェイテクト7004 日立造船7011 三菱重工業7013 IHI電気機器 31銘柄 証券コード 銘柄 備考6479 ミネベアミツミ6501 日立製作所6503 三菱電機6504 富士電機6506 安川電機6526 ソシオネクスト6594 ニデック6645 オムロン6674 ジーエス ユアサコーポレーション6701 日本電気6702 富士通6723 ルネサスエレクトロニクス6724 セイコーエプソン6752 パナソニックホールディングス6753 シャープ6758 ソニーグループ6762 TDK6770 アルプスアルパイン6841 横河電機6857 アドバンテスト6861 キーエンス6902 デンソー6920 レーザーテック6952 カシオ計算機6954 ファナック6971 京セラ6976 太陽誘電6981 村田製作所7735 SCREENホールディングス7751 キヤノン7752 リコー8035 東京エレクトロン造船 1銘柄 証券コード 銘柄 備考7012 川崎重工業自動車 10銘柄 証券コード 銘柄 備考7201 日産自動車7202 いすゞ自動車7203 トヨタ自動車7205 日野自動車7211 三菱自動車工業7261 マツダ7267 本田技研工業7269 スズキ7270 SUBARU7272 ヤマハ発動機精密機器 6銘柄 証券コード 銘柄 備考4543 テルモ4902 コニカミノルタ6146 ディスコ7731 ニコン7733 オリンパス7741 HOYA7762 シチズン時計その他製造 4銘柄 証券コード 銘柄 備考7832 バンダイナムコホールディングス7911 TOPPANホールディングス7912 大日本印刷7951 ヤマハ水産 1銘柄 証券コード 銘柄 備考1332 ニッスイ鉱業 1銘柄 証券コード 銘柄 備考1605 INPEX建設 9銘柄 証券コード 銘柄 備考1721 コムシスホールディングス1801 大成建設1802 大林組1803 清水建設1808 長谷工コーポレーション1812 鹿島建設1925 大和ハウス工業1928 積水ハウス1963 日揮ホールディングス商社 7銘柄 証券コード 銘柄 備考2768 双日8001 伊藤忠商事8002 丸紅8015 豊田通商8031 三井物産8053 住友商事8058 三菱商事小売業 8銘柄 証券コード 銘柄 備考3086 J フロント リテイリング3092 ZOZO3099 三越伊勢丹ホールディングス3382 セブン amp アイ ホールディングス8233 髙島屋8252 丸井グループ8267 イオン9843 ニトリホールディングス9983 ファーストリテイリング銀行 10銘柄 証券コード 銘柄 備考5831 しずおかフィナンシャルグループ7186 コンコルディア フィナンシャルグループ8304 あおぞら銀行8306 三菱UFJフィナンシャル グループ8308 りそなホールディングス8309 三井住友トラスト ホールディングス8316 三井住友フィナンシャルグループ8331 千葉銀行8354 ふくおかフィナンシャルグループ8411 みずほフィナンシャルグループ証券 2銘柄 証券コード 銘柄 備考8601 大和証券グループ本社8604 野村ホールディングス保険 5銘柄 証券コード 銘柄 備考8630 SOMPOホールディングス8725 MS amp ADインシュアランスグループホールディングス8750 第一生命ホールディングス8766 東京海上ホールディングス8795 T amp Dホールディングスその他金融 3銘柄 証券コード 銘柄 備考8253 クレディセゾン8591 オリックス8697 日本取引所グループ不動産 5銘柄 証券コード 銘柄 備考3289 東急不動産ホールディングス8801 三井不動産8802 三菱地所8804 東京建物8830 住友不動産鉄道 バス 8銘柄 証券コード 銘柄 備考9001 東武鉄道9005 東急9007 小田急電鉄9008 京王電鉄9009 京成電鉄9020 東日本旅客鉄道9021 西日本旅客鉄道9022 東海旅客鉄道陸運 2銘柄 証券コード 銘柄 備考9064 ヤマトホールディングス9147 NIPPON EXPRESSホールディングス海運 3銘柄 証券コード 銘柄 備考9101 日本郵船9104 商船三井9107 川崎汽船空運 2銘柄 証券コード 銘柄 備考9201 日本航空9202 ANAホールディングス倉庫 1銘柄 証券コード 銘柄 備考9301 三菱倉庫通信 5銘柄 証券コード 銘柄 備考9432 日本電信電話9433 KDDI9434 ソフトバンク9613 NTTデータ9984 ソフトバンクグループ電力 3銘柄 証券コード 銘柄 備考9501 東京電力ホールディングス9502 中部電力9503 関西電力ガス 2銘柄 証券コード 銘柄 備考9531 東京ガス9532 大阪ガスサービス 16銘柄 証券コード 銘柄 備考2413 エムスリー2432 ディー エヌ エー3659 ネクソン4324 電通グループ4385 メルカリ4661 オリエンタルランド4689 LINEヤフー4704 トレンドマイクロ4751 サイバーエージェント4755 楽天6098 リクルートホールディングス6178 日本郵政7974 任天堂9602 東宝9735 セコム9766 コナミホールディングス各種記録この節には独自研究が含まれているおそれがあります 問題箇所を検証し出典を追加して 記事の改善にご協力ください 議論はノートを参照してください 2012年3月 日次の推移 項目該当日 解説1日最大の上昇幅1990年10月2日 2 676 55円 終値22 898 41円 13 24 上昇率でも算出開始以来2番目の数値 バブル景気が崩壊しかけていた時期で 前日に2万円を割り込んだ反動と 橋本龍太郎大蔵大臣 当時 の株価対策発表による 1日最大の上昇率2008年10月14日 14 15 終値9 447 57円 1 171 14円 世界金融危機 2007年 が起こっていた時期で 前週に1週間で3000円以上下落していた反動に加え 取引前日に相次いで発表されたG7各国の金融危機回避策が好感されたため 歴代上昇率上位10位 2021年2月現在 順位 年月日 前日終値 円 当日終値 円 上昇率 1 2008年10月14日 8 276 43 9 447 57 14 152 1990年10月0 2日 20 221 86 22 898 41 13 243 1949年12月15日 98 50 109 62 11 294 2008年10月30日 8 211 90 9 029 76 9 965 1987年10月21日 21 910 08 23 947 40 9 306 2020年0 3月25日 18 092 35 19 546 63 8 047 1997年11月17日 15 082 52 16 283 32 7 968 1994年0 1月31日 18 757 88 20 229 12 7 849 2008年10月29日 7 621 92 8 211 90 7 7410 2015年0 9月0 9日 17 427 08 18 770 51 7 711日最大の下落幅1987年10月20日 3 836 48円 終値21 910 08円 14 90 ブラックマンデーのため 東証1部銘柄の約49 がストップ安 1日最大の下落率1987年10月20日 14 90 終値21 910 08円 3 836 48円 ブラックマンデーのため 歴代下落率上位10位 2021年2月現在 順位 年月日 前日終値 円 当日終値 円 下落率 1 1987年10月20日 25 746 56 21 910 08 14 902 2008年10月16日 9 547 47 8 458 45 11 413 2011年0 3月15日 9 620 49 8 605 15 10 554 1953年0 3月0 5日 378 24 340 41 10 005 2008年10月10日 9 157 49 8 276 43 9 626 2008年10月24日 8 460 98 7 649 08 9 607 2008年10月0 8日 10 155 90 9 203 32 9 388 1970年0 4月30日 2 315 43 2 114 32 8 699 2016年0 6月24日 16 238 35 14 952 02 7 9210 1971年0 8月16日 2 740 98 2 530 48 7 68年次の推移 2023年末現在 年 前年大納会 終値 円 当年大納会 終値 円 騰落率 1950年 109 91 101 91 7 281951年 101 91 166 06 62 951952年 166 06 362 64 118 381953年 362 64 377 95 4 221954年 377 95 356 09 5 781955年 356 09 425 69 19 551956年 425 69 549 14 29 001957年 549 14 474 55 13 581958年 474 55 666 54 40 461959年 666 54 874 88 31 261960年 874 88 1 356 71 55 071961年 1 356 71 1 432 60 5 591962年 1 432 60 1 420 43 0 851963年 1 420 43 1 225 10 13 751964年 1 225 10 1 216 55 0 701965年 1 216 55 1 417 83 16 551966年 1 417 83 1 452 10 2 421967年 1 452 10 1 283 47 11 611968年 1 283 47 1 714 89 33 611969年 1 714 89 2 358 96 37 561970年 2 358 96 1 918 14 18 691971年 1 918 14 2 713 74 41 481972年 2 713 74 5 207 94 91 911973年 5 207 94 4 306 80 17 301974年 4 306 80 3 817 22 11 371975年 3 817 22 4 358 60 14 181976年 4 358 60 4 990 85 14 511977年 4 990 85 4 865 60 2 511978年 4 865 60 6 001 85 23 351979年 6 001 85 6 569 47 9 461980年 6 569 47 7 116 38 8 331981年 7 116 38 7 681 84 7 951982年 7 681 84 8 016 67 4 361983年 8 016 67 9 893 82 23 421984年 9 893 82 11 542 60 16 661985年 11 542 60 13 113 32 13 611986年 13 113 32 18 701 30 42 611987年 18 701 30 21 564 00 15 311988年 21 564 00 30 159 00 29 041989年 30 159 00 38 915 87 29 041990年 38 915 87 23 848 71 38 721991年 23 848 71 22 983 77 3 631992年 22 983 77 16 924 95 26 361993年 16 924 95 17 417 24 2 911994年 17 417 24 19 723 06 13 241995年 19 723 06 19 868 15 0 741996年 19 868 15 19 361 35 2 551997年 19 361 35 15 258 74 21 191998年 15 258 74 13 842 17 9 281999年 13 842 17 18 934 34 36 792000年 18 934 34 13 785 69 27 192001年 13 785 69 10 542 62 23 522002年 10 542 62 8 578 95 18 632003年 8 578 95 10 676 64 24 452004年 10 676 64 11 488 76 7 612005年 11 488 76 16 111 43 40 242006年 16 111 43 17 225 83 6 922007年 17 225 83 15 307 78 11 132008年 15 307 78 8 859 56 42 122009年 8 859 56 10 546 44 19 042010年 10 546 44 10 222 92 3 012011年 10 228 92 8 455 35 17 342012年 8 455 35 10 395 18 22 942013年 10 395 18 16 291 31 56 722014年 16 291 31 17 450 77 7 122015年 17 450 77 19 033 71 9 072016年 19 033 71 19 114 37 0 422017年 19 114 37 22 764 94 19 102018年 22 764 94 20 014 77 12 082019年 20 014 77 23 656 62 18 202020年 23 656 62 27 444 17 16 012021年 27 444 17 28 791 71 4 912022年 28 791 71 26 094 50 9 372023年 26 094 50 33 464 17 28 24年 大発会始値 円 年間最高値 円 年間最安値 円 大納会終値 円 1986年 13 130 37 18 996 12 12 871 89 18 701 301987年 18 702 64 26 646 81 18 525 86 21 564 001988年 21 551 20 30 264 36 21 148 26 30 159 001989年 30 165 52 38 957 44 30 082 81 38 915 871990年 38 921 65 38 950 77 19 781 70 23 848 711991年 23 827 48 27 270 33 21 123 90 22 983 771992年 23 030 66 23 901 89 14 194 40 16 924 951993年 16 980 23 21 281 03 15 671 97 17 417 241994年 17 421 64 21 573 21 17 242 32 19 723 061995年 19 724 76 20 023 52 14 295 90 19 868 151996年 19 945 68 22 750 70 18 819 92 19 361 351997年 19 364 24 20 910 79 14 488 21 15 258 741998年 15 268 93 17 352 95 12 787 90 13 842 171999年 13 779 05 19 036 08 13 122 61 18 934 342000年 18 937 45 20 833 21 13 182 51 13 785 692001年 13 898 09 14 556 11 9 382 95 10 542 622002年 10 631 00 12 081 43 8 197 22 8 578 952003年 8 669 89 11 238 63 7 603 76 10 676 642004年 10 787 83 12 195 66 10 299 43 11 488 762005年 11 458 27 16 445 56 10 770 58 16 111 432006年 16 294 65 17 563 37 14 045 53 17 225 832007年 17 322 50 18 300 39 14 669 85 15 307 782008年 15 155 73 15 156 66 6 994 90 8 859 562009年 8 991 21 10 767 00 7 021 28 10 546 442010年 10 654 79 11 339 30 8 824 06 10 228 922011年 10 398 10 10 857 53 8 160 01 8 455 352012年 8 560 11 10 395 18 8 295 63 10 395 182013年 10 688 11 16 320 22 10 398 61 16 291 312014年 16 147 54 18 030 83 13 885 11 17 450 772015年 17 325 68 20 952 71 16 592 57 19 033 712016年 18 818 58 19 592 90 14 864 01 19 114 372017年 19 298 68 23 382 15 18 224 68 22 764 942018年 23 506 33 24 270 62 19 155 74 20 014 772019年 19 561 96 24 066 12 19 561 96 23 656 622020年 23 204 86 27 602 52 16 358 19 27 444 172021年 27 258 38 30 795 78 26 954 81 28 791 712022年 29 301 79 29 388 16 24 681 74 26 094 502023年 25 716 86 33 853 46 25 661 89 33 464 17項目該当年 解説1年の最大の上昇率1952年 118 38 大発会終値166 06円 大納会終値362 34円 196 28円 戦後初の株式ブームによる 1年の最大の下落率2008年 42 1 大発会終値15 155 73円 大納会終値8 859 56円 6296 17円 リーマンショックのため その他の記録 項目解説連騰日数2017年10月2日 2017年10月24日 16営業日 20 400 51円 21 805 17円 2017年10月20日日経平均株価は21 457 64円であり56年9か月ぶりに戦後最長に並んだ そして2017年10月23日には前日の第48回衆議院議員総選挙で与党が大勝したことによる好感触を受け日経平均株価は21 696 65円を記録し戦後最長を更新する15営業日連騰となった 続落日数1954年4月28日 1954年5月18日 15営業日 351 67円 323 92円 7 89 日本では朝鮮特需の終結による反動不況が続いていた時期である 史上最安値1950年7月6日 終値 85 25円 ドッジ ラインの影響 バブル崩壊後最安値2008年10月28日 10 17 最安値 6 994 90円 2009年3月10日 終値 7 054 98円 リーマン ショックによる 史上最高値2024年3月24日 最高値 41 087 75円 2024年7月4日 終値 40 913 65円 証券取引法に基づく証券取引所開所による初立会1949年5月16日 終値 176 21円ETF 投資信託 先物過去10年間の利回り 銘柄 レバレッジ 年率NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信 1倍 9 32 NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ上場投信 2倍 13 62 楽天日本株トリプル ブル 3倍 14 50 2023年末現在 円建て 配当込み 日経平均株価に連動するETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している ダイワ上場投信 日経225 1320 NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信 1321 iシェアーズ コア 日経225 ETF 1329 上場インデックスファンド225 1330 MAXIS 日経225上場投信 1346 One ETF 日経225 1369 SMDAM 日経225上場投信 1397 上場インデックスファンド日経225 ミニ 1578 取引単位が他の10分の1 NZAM 上場投信 日経225 2525 iFreeETF 日経225 年4回決算型 2624 配当が年1回ではなく年4回 レバレッジ型 インバース型のETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している これらは2012年4月から上場し始めた 野村アセットマネジメント NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ インデックス連動型上場投信 1570 2倍 NEXT FUNDS 日経平均インバース インデックス連動型上場投信 1571 1倍 NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース インデックス連動型上場投信 1357 2倍 日興アセットマネジメント 上場インデックスファンド日経レバレッジ指数 1358 2倍 大和アセットマネジメント ダイワ上場投信 日経平均レバレッジ インデックス 1365 2倍 ダイワ上場投信 日経平均インバース インデックス 1456 1倍 ダイワ上場投信 日経平均ダブルインバース インデックス 1366 2倍 楽天投信投資顧問 楽天ETF 日経レバレッジ指数連動型 1458 2倍 楽天ETF 日経ダブルインバース指数連動型 1459 2倍 シンプレクス アセット マネジメント 日経平均ブル2倍上場投信 1579 2倍 日経平均ベア上場投信 1580 1倍 日経平均ベア2倍上場投信 1360 2倍 日本の投資信託としては下記がある 下記以外にも多数ある 三菱UFJ国際投信 eMAXIS Slim 国内株式 日経平均 eMAXIS 日経225インデックス インデックスファンド225 三菱UFJ インデックス225オープン つみたて日本株式 日経平均 夢楽章 日経平均オープン 野村アセットマネジメント Funds i 野村インデックスファンド 日経225 株式インデックス225 積立て株式ファンド ニッセイアセットマネジメント ニッセイ日経225インデックスファンド 購入 換金手数料なし ニッセイ日経平均インデックスファンド 日興アセットマネジメント インデックスファンド225 インデックスファンド225 日本株式 大和アセットマネジメント 大和 ストックインデックス225ファンド ストックインデックスファンド225 ダイワ ノーロード 日経225ファンド D I s 日経225インデックス iFree 日経225インデックス 農林中金全共連アセットマネジメント 農中日経225オープン 農林中金 パートナーズ つみたてNISA日本株式 日経225 PayPay投信 日経225インデックス 日本のレバレッジ型やインバース型の投資信託としては下記がある 楽天投信投資顧問 楽天日本株トリプル ブル 3倍 楽天日本株トリプル ベア 3倍 楽天日本株4 3倍ブル 4 3倍 楽天日本株3 8倍ベア 3 8倍 SBIアセットマネジメント SBI 日本株4 3ブル 4 3倍 SBI 日本株3 7ベア 3 7倍 SBI 日本株3 8ベア 3 8倍 先物は下記に上場している 詳細は日経225先物取引を参照 大阪取引所 日経225先物 取引単位は指数の数値 1 000円 呼値の単位は10ポイント 日経225mini 取引単位は指数の数値 100円 呼値の単位は5ポイント シカゴ マーカンタイル取引所 Nikkei USD 取引単位は指数の数値 5 呼値の単位は5ポイント Nikkei Yen 取引単位は指数の数値 500円 呼値の単位は5ポイント シンガポール証券取引所 SGX Nikkei 225 Index 取引単位は指数の数値 500円 呼値の単位は5ポイント SGX Mini Nikkei 225 Index 取引単位は指数の数値 100円 呼値の単位は1ポイント SGX USD Nikkei 225 Index 取引単位は指数の数値 5 呼値の単位は5ポイント 日本の取引所CFDのくりっく株365に上場している 日経225リセット付証拠金取引 取引単位は指数の数値 100円 呼値の単位は1ポイント 店頭CFDとして取り扱っている証券会社もある 脚注 脚注の使い方 注釈 採用銘柄の株価の単純平均を基準とし その後の株式分割などを除数を修正して計算する株価指数 例としては 1997年9月に 採用銘柄の三井東圧化学が非採用銘柄三井石油化学に吸収合併されて三井化学となり算出から除外され 東洋ゴム工業が追加採用 東京電力の代わりに関西電力などを採用する 大阪市場の主要銘柄250社で算出される 大証平均株価 は 2000年4月の大規模銘柄入れ替えは行われなかった なお 日経225 Nikkei 225 については 日本での商標登録がされていない 特許情報プラットフォームでヒットしない 出典 日経平均株価算出要領 PDF 統計局ホームページ 日本の統計 2020 第14章 卸売業 小売業 総務省統計局 2020年3月9日 閲覧 a b c d 飯村真由 2016年4月3日 なぜ 海外投資家は日経平均を信用しないか PRESIDENT online プレジデント社 https president jp articles 17679 2023年7月8日 閲覧 川北英隆 テキスト 株式 債券投資 2006年 中央経済社 7 8ページ 採用銘柄数 227から225に 日経平均で読む株式市場 1 日本経済新聞 2010年7月27日 https www nikkei com article DGXNASGD2102E R20C10A7DT2001 2010年7月27日 閲覧 外部リンク 日本経済新聞社による説明 2008年12月31日付 日経朝刊3面 きょうのことば Japan s Nikkei breaks bubble era record 英語 Yahoo News 2024年2月22日 2024年3月5日 閲覧 Japan s Nikkei average closes above 40 000 led by booming chip stocks 英語 Nikkei Asia 2024年3月5日 閲覧 毎日のニュースで見聞きする日経平均株価 その源流となる株価指数の算出が今から70年前のきょう 1950年9月7日に始まりました indexes nikkei co jp indexes nikkei co jp 2020年9月7日 2024年1月9日 閲覧 a b NHK 2024年2月22日 平成元年 1989年 日経平均株価 史上最高値 1 平成の記憶 時事ドットコム https www jiji com jc d4 p hsm100 jpp12803064 amp d d4 ftee 2020年12月9日 閲覧 www nikkei com www nikkei com 2024年2月22日 2024年2月22日時点のオリジナルよりアーカイブ 2024年2月22日 閲覧 週刊ダイヤモンド2000年6月17日号p126 128 日経平均銘柄大幅入替えで株式市場に何が起こったか 本誌 竹田孝洋 10月から変わる日経平均株価 日本電産など新たに採用される銘柄が相場に与える影響 money plus 2022年10月3日 2022年10月3日 閲覧 ウェイバックマシン 2014年7月17日アーカイブ分 長谷川敏郎 2021年5月11日 日経平均の採用ルール変更 任天堂はじめ値がさ株への期待本格化 日本経済新聞 https www bloomberg co jp news articles 2021 05 11 QSWX3GDWRGG201 2021年5月11日 閲覧 a b 日経平均株価算出要領 株式会社日本経済新聞社 PDF a b c 2021年10月の日経平均株価算出要領の変更をめぐる諸問題 PDF 指数情報 日経平均プロフィル a b みなし額面 2017年4月21日 2020年3月9日 閲覧 日経平均プロフィル中 みなし額面一覧 CSV 2020年3月9日 閲覧 a b c 仲沢啓 2023年4月30日 ユニクロが日経平均動かす 経済コラム NHK NEWS WEB 日本放送協会 https www3 nhk or jp news html 20230428 k10014052331000 html 2023年7月8日 閲覧 a b 宮川公男 2016年7月30日 5桁クラブ に振り回される 日経平均の不都合な真実 WEDGE Infinity ウェッジ http wedge ismedia jp articles 7282 2023年7月8日 閲覧 蔭山克秀 2020年12月28日 コロナ不況で苦しむ企業が多い中 日経平均が絶好調なカラクリ 平均値はボリュームゾーンではない PRESIDENT online プレジデント社 https president jp articles 41714 2020年12月28日 閲覧 銘柄一覧 日経平均プロフィル a b 日経平均資料室 gt 日次 月次 年次データ 2021年3月9日 閲覧 2010年12月31日付 日経朝刊13面 1950年代 戦後初の大暴落へ 日経平均 読む 知る 学ぶ 2021年4月3日 閲覧 NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信 01311017 投資信託 運用実績 日本経済新聞 NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ インデックス連動型上場投信 01315124 投資信託 運用実績 日本経済新聞 楽天日本株トリプル ブル 9I311096 投資信託 運用実績 日本経済新聞 銘柄一覧 ETF 日本取引所グループ ダイワ上場投信 日経225 大和アセットマネジメント株式会社 NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信 1321 NEXT FUNDS iシェアーズ コア 日経225 ETF 1330 上場インデックスファンド 225 上場225 ETF 上場投資信託 日興アセットマネジメント MAXIS 日経225上場投信 MAXIS One ETF 日経225 ファンド情報 アセットマネジメントOne SMDAM 日経225上場投信 ファンド概要 ファンド 三井住友DSアセットメントマネジメント 1578 上場インデックスファンド日経225 ミニ 上場日経225 ミニ ETF 上場投資信託 日興アセットマネジメント 農林中金全共連アセットマネジメント 詳細 iFreeETF 日経225 年4回決算型 大和アセットマネジメント株式会社 銘柄一覧 レバレッジ型 インバース型商品 日本取引所グループ 野村アセットマネジメント 日経レバレッジ指数ETF 日経インバース指数ETF を新規上場 PDF NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ インデックス連動型上場投信 1570 NEXT FUNDS NEXT FUNDS 日経平均インバース インデックス連動型上場投信 1571 NEXT FUNDS NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース インデックス連動型上場投信 1357 NEXT FUNDS 1358 上場インデックスファンド日経レバレッジ指数 上場日経2倍 ETF 上場投資信託 日興アセットマネジメント ダイワ上場投信 日経平均レバレッジ インデックス 大和アセットマネジメント株式会社 ダイワ上場投信 日経平均インバース インデックス 大和アセットマネジメント株式会社 ダイワ上場投信 日経平均ダブルインバース インデックス 大和アセットマネジメント株式会社 楽天ETF 日経レバレッジ指数連動型 投資信託 ETFのご案内 投資信託 ETFなら楽天投信投資顧問 楽天ETF 日経ダブルインバース指数連動型 投資信託 ETFのご案内 投資信託 ETFなら楽天投信投資顧問 日経平均ブル2倍ETF レバレッジETF シンプレクス 日経平均ベアETF インバースETF シンプレクス 日経平均ベア2倍ETF ダブルインバースETF シンプレクス eMAXIS Slim 国内株式 日経平均 投資信託なら三菱UFJ国際投信 eMAXIS 日経225インデックス 投資信託なら三菱UFJ国際投信 インデックスファンド225 投資信託なら三菱UFJ国際投信 三菱UFJ インデックス225オープン 投資信託なら三菱UFJ国際投信 つみたて日本株式 日経平均 投資信託なら三菱UFJ国際投信 夢楽章 日経平均オープン 投資信託なら三菱UFJ国際投信 野村インデックスファンド 日経225 愛称 Funds i 日経225 投資信託情報 野村アセットマネジメント 株式インデックス225 投資信託情報 野村アセットマネジメント 積立て株式ファンド 愛称 MIP Monthly Investment Plan 投資信託情報 野村アセットマネジメント ニッセイ日経225インデックスファンド 投資信託のニッセイアセットマネジメント ニッセイアセットマネジメント株式会社 2022年10月7日 閲覧 購入 換金手数料なし ニッセイ日経平均インデックスファンド 投資信託のニッセイアセットマネジメント ニッセイアセットマネジメント株式会社 2022年10月7日 閲覧 インデックスファンド225 日興アセットマネジメント インデックスファンド225 日本株式 日興アセットマネジメント 大和 ストック インデックス 225 ファンド 大和アセットマネジメント株式会社 ストック インデックス ファンド225 大和アセットマネジメント株式会社 ダイワ ノーロード 日経225ファンド 大和アセットマネジメント株式会社 D I s 日経225インデックス 大和アセットマネジメント株式会社 iFree 日経225インデックス 大和アセットマネジメント株式会社 農中日経225オープン 農林中金全共連アセットマネジメント 詳細 農林中金 パートナーズ つみたてNISA日本株式 日経225 農林中金全共連アセットマネジメント 詳細 PayPay投信 日経225インデックス 商品詳細 PayPayアセットマネジメント 楽天日本株トリプル ブル 投資信託 ETFのご案内 投資信託 ETFなら楽天投信投資顧問 楽天日本株トリプル ベア 投資信託 ETFのご案内 投資信託 ETFなら楽天投信投資顧問 楽天日本株4 3倍ブル 投資信託 ETFのご案内 投資信託 ETFなら楽天投信投資顧問 楽天日本株3 8倍ベア 投資信託 ETFのご案内 投資信託 ETFなら楽天投信投資顧問 SBI 日本株4 3ブル ファンド詳細 投資信託 SBIアセットマネジメント SBI 日本株3 7ベア ファンド詳細 投資信託 SBIアセットマネジメント SBI 日本株3 8ベア ファンド詳細 投資信託 SBIアセットマネジメント 日経225先物 日本取引所グループ 日経225mini 日本取引所グループ Nikkei USD Futures Contract Specs CME Group Nikkei Yen Futures Contract Specs CME Group Nikkei 225 Index Futures and Options Singapore Exchange SGX Nikkei 225 Index Futures and Options Singapore Exchange SGX SGX USD Nikkei 225 Index 取扱商品 取引概要 くりっく株365とは くりっく株365公式ホームページ関連項目株価指数 日本株30 毎日新聞の平均株価指標 日経JAPAN1000 日本経済新聞による時価総額上位1000銘柄より算出した株価指数 JPX日経インデックス400 株式 株価 日経225先物取引 日経225オプション取引 円相場関連書籍日経平均公式ガイドブック 日本経済新聞出版社 2010年10月22日刊 ISBN 978 4 532 35446 6 外部リンクウィキメディア コモンズには 日経平均株価に関連するカテゴリがあります 日本語版ウィキニュースに本記事に関連した記事があります 30年ぶりに日経平均株価が3万円を超える 日経平均株価 日経平均プロフィル 日経平均株価 日本経済新聞 日経平均株価 Bloomberg 日経平均株価 超長期月足チャート BaseViews, ウィキペディア、ウィキ、本、library、論文、読んだ、ダウンロード、自由、無料ダウンロード、mp3、video、mp4、3gp、 jpg、jpeg、gif、png、画像、音楽、歌、映画、本、ゲーム、ゲーム、モバイル、電話、Android、iOS、Apple、携帯電話、Samsung、iPhone、Xiomi、Xiaomi、Redmi、Honor、Oppo、Nokia、Sonya、MI、PC、ウェブ、コンピューター